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最初に確認するのは、使っているスマホとの組み合わせです。スマートウォッチの多くはスマホとBluetoothでペアリングし、専用アプリで設定や記録の確認をします。たとえばApple WatchはiPhoneとペアリングして使う製品で、Apple PayのSuicaも開始当初からiPhoneとの組み合わせが前提でした。次に、何に使いたいかを一つ決めます。通知の確認や改札の通過が中心なら決済対応と電池持ち、運動の記録が中心なら測れる種目と防水性能、体調管理が中心なら医療機器として承認された機能があるか、というように比べる項目が変わります。

対応機種なら使えます。日本では2016年10月25日にApple Payが始まり、Suicaにも対応しました。このとき店舗や交通機関で使えたのは、iPhone 7シリーズと、iPhone 5以降とペアリングしたApple Watch Series 2でした。Garmin（ガーミン）は2020年5月にJR東日本とともに、対象のGarmin製品でSuicaを使えるようにすると発表しています。Garminの場合、1台に発行できるSuicaは1枚で、ペアリング中のスマホへ移すことはできないとされています。対応機種は年ごとに変わるので、購入前にメーカーの公式対応表で確認してください。

国の承認を受けた機能だけが医療機器です。Apple Watchの心電図アプリと不規則な心拍の通知は、2020年9月に「家庭用心電計プログラム」「家庭用心拍数モニタプログラム」として国内で承認されたと報じられました。厚生労働省は2024年6月21日付の通知で、こうした「疾病の兆候を検出し受診を促す家庭用医療機器」の承認品目一覧や製造販売業者の情報を、医薬品医療機器総合機構（PMDA）のホームページにまとめて掲載することにしました。これらは受診のきっかけを知らせるもので、診断は医師が行います。体調に不安があるときは、表示にかかわらず医療機関に相談してください。

防水表示は「どの規格で、どの深さまでか」と「メーカーが避けるよう求めている使い方」をセットで読むのが基本です。たとえばAppleは、Apple Watch Series 2以降をISO規格22810:2010に基づく水深50mの耐水性能、Apple Watch Ultra以降を水深100mの耐水性能としています。そのうえで、石けんや石けん水にさらすこと（シャワーや入浴など）、水圧の強い水にさらすこと（Ultra以外）、着けたままサウナやスチームルームに入ることは避けるよう案内しています。「防水」と書かれていても入浴やサウナまで想定しているとは限らないので、機種ごとの取扱説明書を確認しましょう。

日本国内で使うなら、技適マークがあるかを必ず確認してください。スマートウォッチはBluetoothなどの電波を使う無線機器で、技適マークはその機器が日本の電波法の技術基準に適合していることを示します。総務省の総合通信局は、技適マークのない機器（海外向け製品など）を使うと電波法違反になるおそれがあるとして、購入や使用の前の確認を呼びかけています。マークと番号は機器の銘板などに記載されるほか、画面に表示する機器もあります。Suicaなどの決済を使いたい場合は、その型番がメーカーの日本向け対応表に載っているかもあわせて確認しましょう。

雑貨店や量販店の手頃なモデル（「スリコ スマートウォッチ」のように店名で探す人もいます）を選ぶときは、価格より先に四つを確認すると安心です。一つ目は技適マーク、二つ目は対応するスマホのOSと専用アプリ、三つ目は防水表示の規格と避けるべき使い方、四つ目は健康機能の位置づけです。血圧や心電図などの表示があっても、医療機器として承認されていなければ参考値です。承認された家庭用医療機器かどうかは、PMDAのホームページに掲載される承認品目の一覧で確認できます。